慢性痛でお困りの皆さんへ

いたきんネットから
つの約束

私たちはあなたの“痛み”を信じています

images

「ケガ(病気)はとっくに治っているのに?」「検査しても痛みの原因は不明なんでしょ」「(そんなに痛がって)オーバーだよね」「(痛がるのは)単なる甘えなんじゃないの?」こんな無理解な言葉に傷ついていませんか? 皆さんの痛みは、決して「気のせい」ではないことを、私たちは信じています。レントゲンやMRIなどの画像検査ではっきりした痛みの原因が見つからないというのは、慢性痛にはよくあることです。

私たちは複数のプロの視点であなたの痛みと向き合います

images

ケガや病気などの原因がある急性痛に対して、特に原因が見当たらないのに痛みが持続するのが「慢性痛」です。ゆえに、診断と治療には、整形外科、麻酔科ペインクリニック、脳神経内科、心療内科、精神神経科、歯科口腔外科等複数の診療科の医師に加え、臨床心理士、看護師、理学療法士、作業療法士、ソーシャルワーカー等多職種の専門スタッフが連携して取り組む、「集学的治療」が有効とされています。

私たちはあなたと共にあなたの痛みと闘います

images

特別なケースを除き、慢性痛の多くは、本人の内面や生活環境など心理的社会的な要素が深く関与しています。そのため、「慢性痛は自分で治す」意識が必要です。つまり、自分の痛みときちんと向き合うこと、それには専門的なサポートが必要です。皆さんを孤立させず、自分の中にある慢性痛を悪化させている原因(クセ)を見つけて、あなた自身で直す努力ができるようサポートし、改善へと導くのが私たちの役割です。

私たちのゴールはあなたが痛みを克服し人生を再び楽しめるようになることです

images

残念ながら現代医学ではまだ、こじらせてしまった慢性痛を改善することはできても、完全に取り除くことはできません。痛みはあっても起き上がり、負けずにもう一度人生を楽しめるまでに回復してもらうことが、私たちにとってのゴールです。痛みそのものはゼロにできないまでも、QOL(生活の質)とADL(日常生活動作)を向上させ、心身両面で慢性痛の痛みの呪縛から抜け出せることを目指します。

いたきんネットと慢性疼痛診療システム均てん化等事業

厚生労働省の「国民生活基礎調査」によると、日本人の多くは慢性の痛みを抱えており、そうした痛みが、生活の質の低下や労働生産性の低下の一因になっていることが判っています。しかしながら、痛みをどのように社会で適切に取り扱うかは確立しておらず、当事者は周囲からの理解が得られにくいなど厳しい実態に置かれています。しかも、高齢化の進行や医療の高度化に伴い、医療費は増大の一途をたどっており、国民の大きな負担となっています。

厚生労働省慢性疼痛診療システム普及・人材養成モデル事業(現 慢性疼痛診療システム均てん化等事業)は2017年に、こうした社会的課題への取り組みを行うために立ち上げられた事業で、日本全国8地域で展開されています。

近畿地区では、近畿地方での慢性疼痛患者の診療に携わる医師を中心に活動が進められていますが、中でも「いたきんネット(近畿地区の診療ネットワーク)」は、患者さんに直接関わって治療・啓発を行う事業として重視されています。

一人一人の慢性痛に“ネットワーク”で立ち向かう

地図
(2024年3月現在)

いたきんネットでは、これら(図)の慢性痛診療モデルとなる中心的施設で、集学的痛みセンター※1を構築すると共に、整形外科、麻酔科ペインクリニック、脳神経内科、心療内科、精神神経科、歯科口腔外科、産業界、介護施設、かかりつけ医など、様々な医療機関やそこで働く医療者が連携し、近畿地域全体で患者さん一人一人を支えられるような集学的医療体制で立ち向うことを目指しています。

※1 集学的痛みセンターとは

痛み治療のエキスパートが、痛みの身体的、心理的、社会的な相互関係を多方面から評価し、各専門医学領域と連携してカンファレンス(症例検討会等)を行い、患者さん一人一人に適した治療を選択するといった集学的なアプローチを行っていくことを目的としている。痛みに対する集学的なアプローチは、痛みに関する国際的な機関である国際疼痛学会(IASP)でもを推奨しており、総合的に体と心の痛みを緩和して、生活の質(QOL)を向上することを目指している。2011年度から始まった、厚生労働省の「慢性の痛み対策研究事業」の指定研究では、全国11大学病院を拠点に、慢性痛の治療に対して、診療科を横断した集学的な痛み治療センターを構築することが求められている。

HOME